投稿者: アトランティス市場

投資において順張りと逆張り、どちらが儲ける勝算が大きいでしょうか？

私は「どちらもスキルしだいで、スタイルの違いにすぎない」と思っています。

例えばウォーレン・バフェットは逆張りだし、順張りでいうと、日本では著名トレーダーのcis氏などが代表的な存在でしょう。

個人投資家が順張りと逆張りのどちらのスタイルを選ぶかは、私は、その個人の持って生まれた性格や、投資以外の競争の成功体験・失敗体験によってくるのではないかと考えています。

直感的に順張りと逆張りのどちらを好むのか。これまでの自身の人生を振り返ってどちらに指向があるのか。投資スタイルに悩む投資家は、そういった自問自答をしてみると自らの内側にヒントを見出せるかもしれません。

本日はGMOペパボが−80円の4860円と反落し、ネットマーケティングが−7円の595円、イーレックスが＋9円の1280円でした。

9月から最大5000円のキャッシュバックに相当するマイナポイントがスタートしました。

申込数は低調なようですが、マイナンバーカードを持っていたらスマホアプリをダウンロードすることで比較的に簡単に手続きできます。

私は先月に申込みしました。多少の手間をいとわなければ、申込みしてもいいと思います。

おととい8月31日、米国の著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが、日本の5大商社株を5%ほど保有していることが明らかになりました。

これを受けて、きのうまでの2日間にかけて、5大商社の株式は10%近くの急上昇をしています。バフェット氏の投資を知って、乗っかり買いした個人投資家も相当数いるのではないでしょうか。

バフェット氏の投資に乗るのであれば、もっと直接的に、バークシャー（BRK）の米国株を購入するのも良いと思います。

同社は個人投資家でも買いやすいようにB株という区分を設定しており、日本円で2万数千円から単元株を購入できます。

既に値動きが上に同意づいた5大商社株を買うより、バークシャーへの直接投資の方が、長期的には報われるかもしれません。

本日はGMOペパボが+370円の4940円と大きく続伸し、ネットマーケティングが+21円の602円、イーレックスが+7円の1271円でした。

GMOペパボは前日比＋8.1%となりました。個人向けレンタルサーバーやEC支援で売り上げを伸ばしており、新型コロナウイルス禍による人々の「引きこもり生活」化を追い風にできるビジネスだと見ています。

安倍晋三首相が先週28日、2012年末から7年8カ月続いた第2次政権に幕を引き、辞意を表明しました。

翌日に私は「麻生財務大臣が首相になるなら…」という予想をこのブログで書いたのですが、政局は菅官房長官が後任に収まる流れとなっています。

そこで、「菅首相が誕生するなら」という前提に修正して、あらためて今後の株価がどう推移するかを予想してみます。

・日経平均株価に影響はなく、安倍首相の頃と同じような値動きが続く

・大手携帯キャリアの株価はどこかで見直し→下落の展開となる

まず、菅首相が誕生しても、安倍首相のときと経済政策に大きな方針変更はないはずなので、日経平均株価への影響もないと見ます。これは「麻生財務大臣が…」の見立てのときと同じです。

個別株でいうと、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクはどこかのタイミングで一時的に下落局面を迎えると予想します。

（むしろ、今週から早くも織り込みに入っているかもしれません）

これは菅官房長官がかねてから携帯料金の引き下げを主張しているからです。

菅官房長官は総務大臣の経験もあり、監督官庁の総務省は意を受けて動かざるを得ないでしょう。国民の人気取りにも格好の政策なので、実現の見込みは極めて高いと思います。

私は信用取引を手がけませんが、携帯キャリアの銘柄は空売りの対象として注目が集まっていくかもしれません。

以上、なにぶん前回の記事のようなOBもあるので、今回も当たらぬも八卦ということで…

本日はネットマーケティングが+7円の581円、イーレックスが+33円の1264円、GMOペパボが+110円の4570円でした。

きょうはウォーレン・バフェット氏の率いるバークシャー・ハサウェイが、日本の5大商社の株を購入していたことがニュースになっていました。

買付総額は約6300億円、いずれも5%ほどの持分比率を、9.9%まで買い進める意向があると報じられています。

先週末には安倍首相が辞意を表明して、日経平均株価が大きめに下がりました。そうしたタイミングの最中で、投資の神様は商社株が割安と判断したようです。

ここをタイミングと見て、私は新規銘柄を購入しました。

詳細はまたあらためてこのブログに書こうと思います。

安倍晋三首相が先週28日、2012年末から7年8カ月続いた第2次政権に幕を引き、辞意を表明しました。

同日、日経平均株価は一時的に大きく下がりました。

今週以降、日経平均株価はどう動いていくか。私の見立ては以下の通りです。

・下落は限定的で、基本的には辞意表明前の株価の水準に戻っていく

・麻生財務相が後任の総理大臣となり暫定政権となった場合、一時的に株価も上昇する

安倍首相が辞任しても、経済政策に大きな方針変更はないはずなので、日経平均株価への影響は一時的なものに留まるはずです。

麻生財務相が後継の総理大臣となったら、暫定政権で解散総選挙にらみの政局になるのではと思います。

その場合、麻生首相＝自民党が、選挙対策として消費税率の一時引き下げを打ち出してくるかもしれないと見ます。新型コロナウイルス禍への対策といえば、大義名分としても十分でしょう。

消費税率の一時引き下げが打ち出されれば、株価には瞬間風速的にプラスインパクトが働くはずです。

以上、当たらぬも八卦ということで…